故人を再現するAIチャットボットは、遺族の悲しみを癒やすのか、それとも長引かせるのか

分析・見解

悲しみを癒やす道具か、別れを先送りする装置か

デッドボットとは、故人の文章、留守番電話の音声、メッセージの履歴などを学習し、本人らしい口調で返事をするAIのことである。遺族にとっては、言えなかった言葉を伝える場になり得る。墓前で手紙を読む行為の、会話版と考えると分かりやすい。

一方、悲嘆の研究では、亡き人との絆を保ちながら、その人のいない生活に慣れていくことが回復の鍵とされる。AIが毎日返事をしてくれれば、死を受け入れる作業が止まるおそれがある。同じ道具でも、週に一度の区切られた対話なのか、眠れない夜ごとの頼りなのかで、意味は正反対になる。問うべきは技術の良し悪しではなく、使い方の設計である。

本人の同意と遺族の権利がぶつかる場面

次に難しいのが同意である。生前に「自分の声や文章でAIを作ってよい」と書き残す人は、まだほとんどいない。遺族は故人のデータを家族のものと考えがちだ。しかし友人に宛てた私的なメッセージには、相手の情報も含まれている。さらに家族の間でも意見は割れる。配偶者は会いたいが、子どもは望まない。そうした場面は十分に起こり得る。

法の整備も追いついていない。日本の個人情報保護法は生存する個人の情報が対象で、死者の情報は直接の保護範囲に入らない。米国でも、死後の人格に関する権利は州ごとに違う。空白を埋めているのは、事業者の利用規約という私的なルールである。

220億ドル市場が生む、長く使わせたい誘因

報道によれば、デジタルレガシー産業の市場規模は2024年に220億ドル、2034年には約800億ドルに達する見通しという。約3.6倍で、年平均では14％前後の成長にあたる。ただし、この市場には遺品のデータ整理、デジタル遺言、オンライン追悼ページなど、静かな分野も多く含まれる。デッドボットは目立つが、全体のごく一部と見るのが妥当だろう。

注目したいのは収益の仕組みである。月額課金型にすれば、長く使われるほど売上が伸びる。しかし悲嘆の回復とは、いずれ頻繁に使わなくなることでもある。事業者の利益と利用者の利益が逆向きになりうる点は、他の消費者向けAIにはあまりない特徴だ。

写真や動画と違い、故人が言わない言葉を作る

写真や録音は過去の記録であり、故人が言わなかったことは出てこない。デッドボットは違う。学習した癖をもとに、新しい言葉を生み出す。ここに最大の危うさがある。故人が決して口にしなかった「もう忘れていいよ」という一言を、遺族が本物のように受け取るかもしれない。記憶そのものが、AIの作文で少しずつ書き換わる懸念がある。

だからこそ、国際的な研究では、短期の気分の変化だけでなく、半年から一年後の悲嘆の経過まで追う設計が求められる。便利さの評価は、利用直後ではなく、使うのをやめた後に下されるべきだ。